光子コンピュータ

量子理論を応用したコンピュータは、光子コンピュータになるんじゃないだろうか? と思って知らべてみたら、既にエレクトロニクスの次世代として「フォトニクス」という用語があり、光半導体の研究も進んでいるようだ。

電波は横波の電磁波で、光は縦波の電磁波であるらしい。

電波は横波だから、位相がことなる電磁波を接近させると相互に干渉して元の波形が崩れてしまい、分離して再現しようと思ってもなかなか正確には再現できない。
そのため、単位空間あたりで許容できる情報量が限られてしまう。

光は縦波なので、相互の打ち消しがなく、加算して重ね合わせになるので、元の波がどういう波長で、Keyとなる境目がどこなのか予め分かっていれば、詰め込んで重なっても、後で分離することが出来る。
故に光ファイバーはメタルケーブルと比べて、段違いに高容量ということになる。

で、この重ね合わせというところでハっと気がついたのが、量子は重ね合わせ状態を利用することで、0と1以外の情報も表現できるので、単位ビットあたりの情報量が大きく取れるということ。

量子の重ね合わせと、光ファイバーの重ね合わせはまったく別物なのかも知れないが、アイディアとしては通じるものがありそうに思えた。

量子というのは、そういうブツがあるのではなく、量子的振る舞いをする粒子は、みな量子と呼ばれる。
なので、電子も中性子も光子も分子も、量子的に振舞うならばみな量子になる。

じゃあ量子コンピュータは光子コンピュータでイイジャンってことになる。

電波というか電磁波というか電気を使うコンピュータは、半導体としての特性を出すために、閾値となるバイアス電流をかける必要があり、あるバイアスを境にON/OFFのスイッチングをすることで、ビット情報を制御する。

電波ベースだと、インピーダンス反射を抑えるために、INとOUTの抵抗値を調整する必要があり、それが熱損失になる。

また、周波数の位相をそろえるためにコンデンサやコイルを使うので、それも熱損失になる。

バイアスをかける必要があるのと、抵抗とコンデンサとコイルを組み合わせて電気特性を制御する必要があるのとで、情報量を密にして処理速度を上げていくと、多大なエネルギーを消費してしまい、エネルギーを供給できたとしても、単位空間で許容できる熱量に限りがあるので、熱限界によって処理速度や記憶容量が頭打ちになってしまうという問題があるのが、エレクトロニクスコンピュータになる。

量子理論を使ったコンピュータが実現した場合、おそらく半導体的なスイッチング特性は、回路を流れる量子のスピン状態そのものがスイッチの役割を持つはずなので、回路がエネルギーを消費してスイッチングしてやる必要はないはず。

光子回路は、スイッチングのKeyとなる情報を持った光子同士を導いて出会わせるだけで良いはず。
となると、抵抗もコンデンサもコイルも要らないはずで、熱損失は桁違いに小さくなり、集積度をぐっと上げることが出来るはず。

回路は、光子が通るパイプであれば良いだけなので、極端な話、光子一個分が通るパイプであれば良い。
これはカーボンナノチューブで実現するのだろうか?

電波は間を詰めて隣接させてしまうと相互干渉してしまうので、極端に微細化したり、一つの回路に複数の電波情報を乗せるのは難しいが、光子だと相互干渉はずっと少ない(皆無ではない気がする)ので、もっと微細化出来るし、一つの光子回路に複数の光情報を乗せることも原理的には可能なはず。

となると、光子コンピュータが実現したら、今の1万倍ぐらいにコンピュータの性能は上がるのではないだろうか?

そうなったら、全ての情報はデジタル化されてリアルタイムに世界中を駆け巡ることになるので、おそらく現金という形での貨幣は消滅し、地域ごとに行政体を分ける意味も、技術的にはまったくなくなると言える。

まぁ、技術的、経済的には不要なことでも、政治や宗教や人情としては必要なこともたくさんあるので、なかなかそこまでは行かないと思うが、
アメリカの政治家や財界人は、とっくにそういう想定は検討済みなのだろう。

量子技術を使ったコンピュータに一番乗りした国が、たぶん次の100年の覇者になるはずだが、そういう未来展望が見え始めている時代に、スパコン事業を仕分けで削減するっては、まったく有り得ない話だ。

日本における障害者の雇用に関する法律の整備状況

わが国、日本では、障害者の雇用を促進し、障害者の社会進出、自立をうながす「障害者の雇用の促進等に関する法律」が1960年(昭和35年)に社会保障法の1部として施行されています。
1976年(昭和51年)には、身体障害者の雇用が事業主に義務付けられました。
1987年(昭和62年)には、法律名が「障害者の雇用の促進等に関する法律」に変更され、知的障害者が、雇用が適用範囲に含まれるようになりました。

1997年(平成9年)には、知的障害者の雇用も事業主に義務付けられ、アスペルガーなどの知的障碍者の社会進出を大きく後押しされます。

2006年(平成18年)には、精神障害者も身体障害者、知的障害者と同様に同法の適用対象となりました。

日本における自己破産に関する法律の整備状況は、こうして、年度別に見て見ますと、1960年施行→1976年改定→1987年改定→1997年改定→2006年改定と、約10年おきに改定されてます。

この施行、改定のスピードはけっして早いとはいえず、欧米と比較して、大きく遅れて改定するといった状態です。

もうすこし、行政にしっかりしてもらわないとね。